ホーム>BLOG>個人向けコラム>住宅ローンの申請は通る?多くの皆さんが抱えている不安をご紹介
個人向けコラム

住宅ローンの申請は通る?多くの皆さんが抱えている不安をご紹介

住宅ローンの申請は通る?多くの皆さんが抱えている不安をご紹介

人生の中で最も高い買い物と言われているのが住宅購入です。実際、大変多くの方が住宅購入に伴い住宅ローンを必要とします。住宅ローンは額が高い上に返済期間も長く、借り入れることに対して漠然とした不安をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
 
今回は、そんな住宅ローンにまつわる不安についてご紹介します。多くの皆さんが抱える不安について知ることで、解決への一歩を踏み出すことができます。住宅ローンをご検討中の方は、是非ご一読ください。
 

住宅ローンが借りられるかどうか:個人信用情報

住ローンの審査に通過するためには、「個人信用情報」と「健康状態」の2点が重要となります。それぞれどういったポイントが審査基準になるのか、ご紹介します。
 
「個人信用情報」とは、クレジット会社におけるキャッシングや返済、公共料金の支払い等の情報を指します。ローンの審査の際にこうした個人信用情報を参照することで、申請者に返済能力があるか否かを判断します。したがって、過去に経験した債務整理や返済の遅延は、審査に落ちる一因となってしまいます。
 
まず、住宅ローンを申請する前に、個人信用情報を確認してみましょう。個人信用情報は以下の3機関で取りまとめられています。
 
  • CIC(割賦販売法・賃金業法に基づく指定信用情報機関)
  • JICC(株式会社日本信用情報機構)
  • KSC(全国銀行個人信用情報センター)
 
上記機関が取り扱っている個人信用情報は、本人であれば個人でも1,000円ほどの手数料で開示請求することが可能です。なお、個人信用情報は削除や訂正はできません。開示請求の結果、ネガティブな情報が記載されていたとしても、基本的には保有期間の5年が過ぎて個人信用情報が削除されるのをただ待つしかありません。もし住宅ローン審査に通るかどうかお悩みの方は、ご自身の信用情報を入手した上で、専門家に判断を仰ぐと安心です。
 

住宅ローンが借りられるかどうか:健康状態について

住宅ローンの借り入れ審査には、健康面での審査もあります。フラット35などの一部のローンを除いて、ほとんどの金融機関では住宅ローンの借り入れ条件として団体信用生命保険への加入を挙げています。
 
「団体信用生命保険」とは、もし加入者が高度障害にかかったり死亡して住宅ローンを払うことができなくなった場合に、残ったローンを弁済してくれるサービスです。住宅購入者にとっても、長期間に渡る高額なローン返済は不安なもの。団体信用生命保険はそんな不安を払拭してくれるサービスなのです。
 

健康状態に関する具体的なチェック項目

ただし、この「団体信用生命保険」への加入の際、健康についての告知書の記入が必要となります。健康状態のチェック項目は、主に以下のようなものがあります。
 
  • 直近3ヶ月以内に医師の治療や投薬を受けたか
  • 過去3年以内に、病気や手術を受けたことがあるか(狭心症, 脳卒中, ぜんそく, ガン, 白血病, 精神病, 子宮筋腫 等)
  • 手足に欠損もしくは機能障害があるか
 
健康について該当項目があるにも関わらず、ローンに通りたいからといって虚偽の申告をしてしまうと、契約を途中で解除されてしまう恐れがあります。契約を解除されると、もし将来的に収入が著しく減る、もしくはなくなった場合に、残りのローンを返済する手段がなくなってしまいます。そればかりか、せっかく購入した住宅が競売にかけられかねません。
 
もし団体信用生命保険に通らない方でも、別の生命保険に加入するといった手段はありますので、焦らず専門家に相談してみましょう。
 

住宅ローンを滞りなく返済できるかどうか

住宅ローンは借りられる分だけ借りてしまうと、当然ながら月々の返済が難しくなります。住宅ローンの借入額は、借入可能な金額と返済可能な金額を切り離して、後者に重点を置いて判断する必要があります。もし住宅ローンを限度額いっぱいに借りてしまうと、月々の生活費や将来的な教育費、自身の老後の資金を貯めることが難しくなってしまいます。さらに、ライフステージが進むにつれて、収入の変動や車や教育費といった出費、自身の健康状態の変化や介護や景気などによって、毎月必要とする諸経費も当然変化していきます。当初予定していた通りの額が払い続けられる保証はどこにもないのです。そのため、住宅ローンの借入額は、こうした増減を見越して無理のない額を決めなければなりません。
 
とはいえ、ローンの返済が終わる約30年先まで見通すのは、素人にはなかなか難しいものです。一般的に、年間の返済額は年収の20~25%程度に収めるのが賢明です。また、融資率を下げると審査に通りやすくなります。住宅ローンに頼り切らず、自己資金を貯めて借入額を90%程度に引き下げると良いでしょう。住宅ローンで生活が圧迫されることがないよう、長期的な視点で余裕のある資金計画を立てることが重要です。
 

こうした様々な不安を解決するために

ここまで、住宅ローンの審査に通るか、滞りなく返済ができるか、といった不安をご紹介してきました。こうした不安は、ファイナンシャルプランナー(FP)や住宅ローンに強いプランナーのいるコンサルティング会社で相談することで解決が望めます。
 
住宅ローンの審査基準は、金融機関によって異なります。また、各家庭が月々必要とする生活費や可能な返済額も異なります。こうした様々な情報を網羅し、蓄積してきた知識と経験から住宅購入者それぞれに適した借入金額や申請が通りやすい金融機関をアドバイスしてくれるのが、住宅ローンのトータルプランナーなのです。住宅ローンの返済にばかり追われて生活水準が保てなくなるのは、精神衛生上よくありません。住宅ローンを検討しはじめた段階で、専門家に客観的な意見と判断を仰ぐのが賢明です。
 

まとめ

今回は、住宅ローンの申請にまつわる代表的な不安をご紹介しました。参考になったでしょうか。
 
埼玉県草加市にある「株式会社サンクフル・アイ」では、住宅ローンに関する様々なご相談を承っております。住宅ローンの申請についての疑問や、借りた後の生活費について等、シミュレーションを行うことで具体的な情報を提供いたします。関東を中心に訪問もいたしますので、これから住宅購入やローンの申請をお考えの方は是非お気軽にご相談ください。
 
ページ上部へ