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ライフスタイルが変わる時の保険見直し【生命保険（入院）編】

医者（レントゲン）

前回のブログでは不慮の事故や病気で万が一亡くなられたことを考えての保障の見直しを書きました。

今回は病気やケガで入院したときの保障についてです。入院についての保障は医療技術の進歩が進み、入院の日数が少なっているため、加入されている医療保険ですと過剰な日数をカバーしているという場合があります。
あと、同じ入院でも1泊2日の入院等の短期入院はカバーされていない保険も長年かけている保険ですとそういった保険も中にはありますので、短期入院でも保障してもらいたい場合は見直しの対象になると思います。

 

他にはどの点を見ておくといいのでしょうか。まとめてみました。

入院日数は平均どれくらい？

 

医療保険にご加入されている方は、1回の入院に日数制限があるかと思います。60日型・120日型、中には365日型・730日型なんていうものもございます。今ですと日数は短いパターンが多いかと思います。

厚生労働省「患者調査」（平成23年）によると、平均入院日数は32.8日なんだそうです。病気別にみると、一番長いもので「統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害」が561.1日、続いて「血管性及び詳細不明の認知症」が359.2日、「アルツハイマー病」が236.3日となっているとのこと。

 

入院した場合、入院日数は何日くらい？　←　生命保険文化センターのサイトへジャンプします。

 

上記サイトの表を見ると、比較的脳に関しての病気をした場合、入院日数は長くなるようです。悪性新生物でもある『がん』でも約２０日くらいとのこと。
この実態を参考にして契約している保険の見直しをしていくといいかと思います。

 

『1入院』とは

 

だいたいの入院平均日数を知ったうえで、医療保険ならではの用語で『１入院』という記述があります。ほぼすべての医療保険にはこの文言があるのではないでしょうか？
1入院とは、退院後一定期間（180日が主流）を１カウントとして見ます。それぞれ1回の入院というように見えますが、医療保険の考え方はケースによっては退院しても退院期間が短く同じ病気で入院をした場合、保険が使える日数が短くなります。

 

実際、例に沿って使える日数を書いてみます。

 

【例：医療保険60日型の方が心疾患で30日入院し退院されたケース】

 

  • 退院後180日以内に心疾患で入院　・・・　（使える医療保険日数）30日
  • 退院後180日以内に事故に遭い入院　・・・　（使える医療保険日数）60日
  • 退院後180日を過ぎて心疾患で入院　・・・　（使える医療保険日数）60日

 

このような形となります。再発したタイミングでは保障される日数も変わってきます。退院しても再発リスクが高い病気になった場合は、短期間で再発をしてしまった場合に備えたいと思った場合は見直しになるかと思います。

 

入院日数は短くはなりましたが、このように再発して再入院というケースもあるのでその点も考えておくとよろしいかと思います。

 

 

 

子どもの入院について

 

子どもが産まれたご家庭で保険設計をする時によくお話をさせていただいておりますが、区や市等の役所でこどもに関する医療費支給という制度をご紹介しております。

子どもさんがいらっしゃる方ですとこの制度を知っている方が多いのですが、意外と知られていないのが入院時の『差額ベッド代』とよばれるところの保障がこの医療費支給がされないという点です。

 

ちなみに当保険代理店があります埼玉県草加市の例（2015年2月現在）ですが、対象年齢は満15歳までとなっております。
（この対象年齢も各自治体によって違いはありますし、所得制限や自己負担額の有無もあるようですので、詳しくは各自治体のこども医療費のサイトをご確認するといいでしょう。）

草加市のこども医療費のサイトを見る限りだと、「健康保険法対象外の費用（例えば、保険適用外治療費・ベッド差額料・薬の容器代・衛生材料（おむつ等） ・診断書の文書料など）は対象になりません。」と記載されています。

こどもの入院は他の世代と比べると入院率は低い確率ではありますが、上記の部分は長期の入院になればなるほど費用がかさみます。気になるようであれば安めの医療保険の検討も考えてもいいかもしれません。一生涯保障される保険であれば、安い掛け金で加入し続けることも可能ですので、子どもが独立してから、親から子へ渡してあげるということもできます。

 

※草加市　こども医療費支給制度　のサイトを参考に書かせていただきました。他の市区町村につきましては各自治体ホームページをご参照下さい。

 

 

医療保険についてはこの保険自体の是非を言われる方は多いですが、入院費の負担を少しでも軽くしたいのであれば保障の検討をしてみてもいいかと思います。
高額療養という制度もありますが、ここでも差額ベッド代等保障されない部分もありますので、保障されない部分を十分考慮して保険の見直しをされるとよろしいかと思います。

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株式会社サンクフル・アイ | 2015.02.11 15:10
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